
タイムカードのテンプレートを無料・登録不要で配布しています。タイムレコーダーがなくても、印刷して手書きで記録したり、Excelに入力して自動で計算したりできます。
ご注意:このページのテンプレートと説明は、一般的な書き方の参考です。法律上・税務上の助言ではなく、内容の正確さや、使った結果について当サイトは責任を負えません。大切な手続きの前には、窓口や専門家に確認してください。(くわしい注意事項)
| テンプレート | 向いている使い方 |
|---|---|
| タイムカード(手書き用) | 印刷して、出勤・退勤の時刻を手で書く。A4に2人分 |
| タイムカード(自動計算) | Excelに時刻を入れると、実働時間・合計・支給額の目安を自動で計算 |
タイムカードテンプレート ダウンロード
タイムカード(手書き用・A4に2人分)

タイムカード(自動計算)

勤務時間の計算ツール
出勤・退勤の時刻と休憩の分数を入れると、1日ごとの勤務時間と合計を計算します。夜勤のように日をまたぐ場合は、退勤が出勤より早い時刻なら翌日として計算します。
| 出勤 | 退勤 | 休憩(分) | 勤務 |
|---|---|---|---|
給与は「勤務時間×時給」のめやすです。残業や深夜の割増、税金・社会保険料は含みません。
使い方
手書き用
- PDFかExcelを印刷し、まん中で切って1人1枚にします。
- 年月・氏名・所属を書きます。
- 出勤したら「出勤」、退勤したら「退勤」の欄に時刻を書きます。休憩や私用で抜けたときは「外出」「戻り」に書きます。
- 月末に出勤日数を数え、責任者が確認の欄に印を押します。
自動計算版
- 黄色のセルに年・月と時給を入れます。日付と曜日が自動で入ります。
- 出勤・外出・戻り・退勤の時刻を
9:00のように入れます。見本の時刻は消してから使ってください。 - 実働時間(退勤−出勤−外出の時間)と、22時〜翌5時の深夜時間が自動で出ます。日をまたぐ勤務にも対応しています。
- 下に出勤日数・実働合計・深夜合計・支給額の目安が出ます。
時刻の書き方の決まりをそろえる
- 24時間制で書く:「6:00」が朝か夜かわからなくならないよう、夜は「18:00」のように書きます。
- 書いた時刻は消さない:まちがえたときは二重線で消して、正しい時刻と確認者の印を書きそえます。修正液は使いません。
- その場で書く:あとからまとめて書くと、時刻がずれたり、書き忘れたりします。出勤・退勤のときにすぐ書きます。
- 代わりに書かない:タイムカードは本人が記録するものです。ほかの人のカードに書くことはしません。
労働時間は1分単位で記録する
労働時間は、1分単位で記録して計算するのが原則です。「15分未満は切り捨て」のように、1日ごとに切り捨てて計算すると、働いた分の賃金が払われないことになり、問題になるおそれがあります(1か月の残業時間の合計で、30分未満を切り捨て・30分以上を1時間に切り上げる処理は認められています)。タイムカードの時刻は、そのまま正確に書いておきましょう。
タイムカードの保存
タイムカードは、出勤簿と同じく労働時間の記録として、会社が保存しておく書類です。保存期間は5年(当分の間は3年)とされています。紙のカードは月ごと・人ごとにまとめてファイルにとじ、Excel版は月ごとにファイルを保存しておきます。
出勤した日や休んだ日の記録をまとめて管理するなら出勤簿テンプレート、残業の時間まで計算したいなら勤怠表テンプレートも使えます。
よくある質問
タイムレコーダーに差し込んで使える?
このテンプレートは、手書きやExcelで記録するためのものです。タイムレコーダー用のカードは、機械に合った専用のカード(紙の厚さや印字の位置が決まっているもの)を使ってください。
名前を印刷してから配りたい
手書き用のExcelで、氏名の欄に名前を入れてから印刷すると、名前入りのカードが作れます。シートをコピーすれば、人数分を作れます。
スマホで記録したい
自動計算版をGoogleスプレッドシートにアップロードすると、スマホのアプリから時刻を入力できます。
ご利用にあたっての注意(免責事項)
- このページのテンプレート・記入例・説明は、一般的な書き方を紹介する参考資料です。社会保険労務士などによる法律上の助言ではありません。
- 法律や制度の内容は、作成時点(2026年11月)に公的機関の情報などで確認していますが、法改正や個別の事情によって、当てはまらない場合があります。最新の情報は、必ずご自身でお確かめください。
- テンプレートや記事の内容を利用したことによって生じた損害・トラブル・不利益について、当サイトは一切の責任を負いかねます。
- 労働時間の管理や賃金の計算で迷うときは、労働基準監督署などの窓口や、社会保険労務士などの専門家に相談のうえで進めてください。